ドローンによる現地調査の特徴

従来では、鳥害対策の問合せに対して、現地に出向き担当者様とともに現場の状況を確認して説明してきました。

しかしながら、新型コロナウイルスの蔓延により、企業の敷地に立ち入ることが出来なくなったり、担当者がテレワークに移行するなどにより、現地調査が出来ず鳥害対策の実施が出来ませんでした。

しかし、その間も鳥害の被害は進行し、お客様にとっては頭痛の種となるでしょう。

そこで、日本鳩対策センターはドローンを導入し、現地調査を実施します。

現地の立入許可を得た上でドローンを飛ばして、鳥害の状況を調査いたします。撮影した画像をお客様にリアルタイムで送信するので、事務所内やテレワークで確認いただきながら被害状況の報告が可能です。

また、従来では許可を得て立ち会いの下のぼっていた屋根上部などの撮影も容易であるため、お客様との非接触による調査が可能となります。

更に、構内立入が出来ない場合でも、撮影許可があれば敷地外よりドローンを飛行させ、調査することが可能です。

これにより、従来の対面での確認や敷地内立入を行わずに現地調査が完了します。